心身のダイエットパーソナルコーチのパレオドクタ―崎谷です。
今日はサイエンスとは違いますが、米国の医療で興味深いことが起こっていることをお伝えしたいと思います。
米国の一般消費者を対象としたマーケティング費用（医療用医薬品や医療サービス）が2016年だけで1兆年に達したことが報告されました（JAMA. 2019 Jan 01;321(1);80-96）。
これは日本の年間医療費の約１/3にも達する金額です。
米国では、この中でも特に一般消費者を対象としたマーケティング費用（direct-to-consumer (DTC) advertising）が、この20年間に5倍に増えています（医師などの医療従事者に対するマーケティング費用も増加しています）。
マーケティング費用が増えるというのは、それだけのリターン（利益）に見合っているということを示しています。
つまり、テレビや雑誌などの薬、検査の広告によって、米国の一般大衆がより多く洗脳されているということです。
そして医療従事者も・・・・・・・・
米国は日本と違って、テレビコマーシャルに医薬品や検査の広告の規制がほとんどありません。
研究論文では、特に遺伝子検査の規制が甘すぎることが指摘されていました。
遺伝子検査は不正確で信頼できない粗悪なものが多いということです。
日本も最近は、ワクチンなどのテレビコマーシャルが増えてきたようですが。。。。
SNSなどのインターネットを媒介としたソーシャルメディアを利用した広告も増えているようですが、この費用がこれから倍増していくのでしょう。
グーグルなどは個人情報を全部収集していますから、医療・健康に関する個人情報はすべて当局から多国籍企業へと流れていると思ってよいでしょう。
興味深い点は、今回の論文を発表したハーバード公衆衛生のスタッフが、
「医療広告の内容は、必ずしも米国の規制当局であるFDA（米国食品医薬品局）のお墨付きを得たものではない。したがって、医療関係の広告はある程度、疑いの目を持って見るよう」と警告を鳴らしている点です。
そして、「疾患啓発キャンペーン（disease awareness campaigns）」の広告は、製薬企業が資金を提供していることを公に認めていることです。
なんとかリボンの運動とかありますよね(^_-)-☆。
がん、エイズなど製薬業界にとってドル箱となる慢性病は、必ず非営利団体なるものがあって、疾患啓発キャンペーンが盛んにやっています（さらにはWHOなどの国際機関も利用する）。
これも立派なマーケティング。
このあたりはすでに『医療ビジネスの闇』等で詳述したので、これ以上は書きません。
しかし、論文では、疾患啓発キャンペーンは、「疾患の定義を拡大し、正常な状態でも治療の対象とするような運動は有害である」と断じています（これをメディカライゼーションといいます）。
がんの早期発見（これががんの治療で一番大切かのように喧伝されている・・・( ；∀；)）や血圧や血糖の基準値を下げたりして、患者を増やすことがその典型例です。
″危険を煽る”ことで販売を増やすというマーケティング（心理学）の常套手段が使われているということです。
今までは、権力者側にあるハーバード大学のようなメインストリームの大学が、ここまで事実を書いている論文は見たことがありませんでした。
これも、やはり「トランプ効果」でしょうか。
医療の世界も劇的に変わっていくとよいですね(^_-)-☆。
