先日、電気自動車のスポーツカーやガルウイングの最新のテスラ車などを見る機会がありました。

今や世界では、電気自動車が未来の車であることは完全に刷り込まれたように見えます。

日本でも日産のリーフなどの電気自動車が走っています。

このリーフのバッテリーを空の状態から満充電するには、一般家庭が使う電力の2～3日分が必要になると試算されています（一般的な家庭の消費電力量は1日あたり10kWh程度）。

ディーゼルやガソリン車のように排ガスがでないことが“売り”ですが、そもそもその燃料の元になる大量の電気はどこから来るのでしょうか？

電気自動車が現在の車の15%程度までのシェアになったときの電力量を試算したコラムがありましたので、その一部をまとめてご紹介いたします。

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2020年の夏のピークの電力需要は1億6639万kw、それに対して供給力は1億8607万kwだった。つまり一年で最も需要が大きいときでも日本全体で約2000万kw、11.8％の余力があった計算になる

電気自動車の普及率が現在の100倍の15％になり、急速充電器の数も100倍になればフル稼働時の瞬間最大消費電力も100倍の7110万kw。

そうなると日本全体の需要ピーク時の発電余力約2000万kwを大きく上回ることになり、当然発電所の増設が必要となってくる（『充電渋滞? 大停電? 電気自動車が普及したら訪れる危機とは』ベストカーWeb, 2021年4月22日）。

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もし、現在の車がすべて電気自動車になった場合当然、火力発電か原発施設を増設しなければならなくなります。

火力発電は、♨️のネットゼロ政策によって発電停止にさせられると、原発に頼るしかありません（太陽光や風力は実戦では使えない遊びであり、エコでもありません）。

そうです。

地球温暖化詐欺とは、この原発に誘導するためのトリックなのです。

過去記事でお伝えしたように、ゲイツ君などが小型原発施設の会社(TerraPower)を持っています。

そして、日本ももちろん♨️に従ってこれから原発を再開、徐々に増設していくでしょう。

以下の今朝の記事を見ても、その道筋が透けて見えてきます。

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原発の運転期間は、事故後に原子炉等規制法（炉規法）が改正され、原則40年、最長20年延長できると定められた。安全規制の柱と位置づけられてきたが、岸田文雄首相は8月、この運転期間を延ばすことを検討するよう指示した。

　経産省は、「40年」「60年」という骨格部分は維持したうえで、再稼働に必要な原子力規制委員会の審査や、運転を差し止める司法判断などで停止している期間を運転期間に含めないとする方向で調整している。仮に10年間止まっていれば、最長で運転開始から70年まで稼働できる仕組みだ（『原発の運転延長、停止期間を除外で最終調整　40年20年は残す方向』　朝日新聞デジタル、11/8, 2022）。

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