現代医学はアジェンダを達成する道具であり、ビジネスでもあるので、「予防」という考え方はほぼありません。

海外では、医療はビジネスであると誰もが認識しているのにも関わらず、日本人はいまだにその認識が薄いのは、日本が世界でも突出して遺伝子ワクチンが浸透した国家である大きな理由の一つです。

ワクチンがそれにあたると主張するむきもありますが、それは出鱈目（デタラメ）であることは拙著『ウイルスは存在しない』『ワクチンの真実』で詳述しています。

ワクチンが感染予防あるいは重症化予防に有効だとする確固たる臨床試験（ランダム化二重盲検比較試験）は歴史上一度もなされていません（新型コロナの臨床試験も予定通りウヤムヤにされたことは過去記事でもお伝えしています）。

実際に、ワクチンの臨床試験は、ほとんどが製薬会社、ゲイツ財団（あるいはこれらの迂回融資）が出資しているか税金を使った（NIHに♨️が侵入）「利益相反（臨床試験の結果で利益を受ける）」ばかりです。

さて、その現代医学でさえ、このビジネスだけはどうにもならないと声を上げ始めたのが、若い女性を対象とした「子宮頸がん検診（Cervical cancer screening）」です。

子宮頸がん検診では、ガンにもなっていない状態を「子宮頸部上皮内腫瘍（cervical intraepithelial neoplasia (CIN)）」と“命名”して、切除を勧めてきました。

しかし、過去記事や拙著でもお伝えしたように、「子宮頸部上皮内腫瘍 (CIN)」と認定されたもののほとんどは、2年以内に自然退縮します（Spontaneous regression of CIN2 in women aged 18-24 years: a retrospective study of a state-wide population in Western Australia. Acta Obstet Gynecol Scand. 2016 Mar;95(3):291-8）。

その自然退縮するものを切除すると、その女性が妊娠した場合に早産のリスクが高まることが知られています（The risk of preterm birth following treatment for precancerous changes in the cervix: a systematic review and meta-analysis. BJOG. 2011 Aug;118(9):1031-41.）。

もちろん、切除という外傷性ストレスを与えた場合の長期的悪影響は、早産だけにとどまりません。

最新の研究では、初産前の子宮頸がん検診そのものの推奨回数の増加と早産リスク上昇にも有意な関連が認められたことが報告されました（Association Between Cervical Cancer Screening Guidelines and Preterm Delivery Among Females Aged 18 to 24 Years. JAMA Health Forum. 2023 Jul 7;4(7):e231974）。

実際の検診回数と早産の関係については調べられていませんでしたが、これも調べればすぐに結果がわかるでしょう。

また検診には「誤診」のリスクが高いです。

米国の最新のデータでは、あらゆる医療現場での平均的誤診率は11.1%であったとしています（Burden of serious harms from diagnostic error in the USABMJ Quality & Safety Published Online First: 17 July 2023. doi: 10.1136/bmjqs-2021-014130）。