『2021年版：最も危険な野菜とフルーツ類は？』

何かとメインストリームのメディアやモンサントのような多国籍企業からたたかれている「米国の環境ワーキンググループ（Environmental Working Group, EWG）」 が、2021年の「Dirty Dozen」を発表しています（https://www.ewg.org/foodnews/dirty-dozen.php）。

「Dirty Dozen」とは、最も農薬や除草剤のような発癌物質がふりかかっているトップ12の農作物です。

トップから、イチゴ、ホウレンソウ、ケール（カラシナ）、ネクタリン(ズバイモモ)、リンゴ、ブドウ、チェリー、桃、梨、唐辛子、セロリ、トマトの順です。

これらの農作物は、ダイレクトに毒薬がふりかけられているので、私も長年食べていません。

特に唐辛子は、少しでも食べると調子が悪くなるのですが、唐辛子のリーキーガット作用だけでなく、毒薬の汚染の問題もあったことが再確認できました。

ケールやホウレンソウのような緑の葉類は、調査で明らかになったものだけでも94種類の農薬、殺虫剤が検出されたようです。

ヒトだけでなく、ミツバチにも多大な悪影響を与えるネオニコチノイド類もその一つですが、驚いたのがフタレートの塩素農薬化合物（Dimethyl tetrachloroterephthalate (DCPA, Dacthal)）が検出されていることです。

フタレートは、プラスチック製剤や医療機器にふんだんに使用されている発癌性物質ですが、これにさらに塩素という発癌性物質を添加させたモンスター農薬です。

このモンスター農薬（DCPA）の健康への影響を調べても、ほとんどデータがありません。

このような研究に資金が出ないことと、グリフォサートの研究と同じく、圧力がかかるからです。

カルフォルニアの環境保護局が2018年に公開したデータが、モンスター農薬（DCPA）の健康被害を最も丁寧にまとめていました（https://oehha.ca.gov/media/downloads/pesticides/report/dcpa083018.pdf）。

この中には、動物実験での発癌性や催奇形性が掲載されています。

昆虫や動物にのみ作用するという触れ込みの農薬や殺虫剤といった毒薬は、拙著『ウイルスは存在しない」』上下巻を併せてご覧頂くと、その発想そのものがナンセンス、つまりリアルサイエンスではないことがご理解頂けると思います。

私たち生命体は、植物も含めて遺伝子の水平移動が頻繁に行われています。

生命体はその一部に共通した遺伝子やタンパク質、細胞成分を持っているのです。

したがって、究極的には昆虫のみに作用する毒薬も必ずヒトや他の生命体にも悪影響を及ぼすことは、必ず後日判明することになります。

リアルサイエンスを学ばないと、現代のサイエンスのように近視眼的な思想に陥ってしまいます。

ちなみにEWGが同じく発表した農薬検出の少ない野菜と果物の「クリーン・ダズン（clean dozen）」には、もともとヒトや昆虫に毒性のもつ野菜類（アブラナ科）があがっているのは当然です（それ自体が毒性を持つので毒薬を必要としない）。

果物では、やはり皮の厚いパナップル、メロンやパパイヤには農薬は少ないという結果も頷けます。

ダイレクトに毒薬がふりかかる危険のある農作物には、くれぐれもご留意ください(^_−)−☆。

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『欧州の医師たちの公開質問状』

欧州医薬品局（EMA）が英アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンが「安全かつ有効」との認識を示したことを受け、フランス,ドイツ、アイルランド、イタリアなどの欧州各国のほか、カナダ、インドネシアなどが3月１９日にも、同社製ワクチンの接種を再開、もしくは再開する方針を表明しています（『COVID-19 Vaccine AstraZeneca: benefits still outweigh the risks despite possible link to rare blood clots with low blood platelets』 EMA, 18/03/2021）（『Countries resume AstraZeneca vaccine rollout after reassurances』 Al Jazeera, 19 Mar 2021）。

ゲイツ君たちから早速圧力がかかったのでしょう。

2021年2月末に、ファイザー、モデナ、アストラゼネカの新型コロナ遺伝子ワクチンの緊急使用を許可した欧州医薬品庁（European Medicines Agency (EMA)）に対して、欧州の医師や研究者たち１２名が共同で、遺伝子ワクチンの安全性に関する公開質問状を送っています(『Urgent Open Letter from Doctors and Scientists to the European Medicines Agency regarding COVID-19 Vaccine Safety Concerns』Doctors for Covid Ethics, 28 February 2021)。

この公開質問状の内容を読むと、遺伝子ワクチンが血管を詰まらせるデザインになっていることが分かるようになっています。

少し長いですが、その内容をご紹介したいと思います。

1.遺伝子ワクチンは筋肉注射されるため、血管から全身の組織に入ることが予想される。承認した３つの遺伝子ワクチンによってこのようなことが実際に起こるのか、臨床試験前段階の動物実験のデータのエビデンスを要求する。

2.そのようなエビデンスがない（全身の細胞に取り込まれない）とすると、遺伝子ワクチンのナノ粒子（遺伝子入り）は、血液内を浮遊して血管内皮細胞に取り込まれるはずです。特に、血流速度が遅い小さい血管や毛細血管で起こりやすくなるはずです。このように血管内皮細胞に遺伝子ワクチンが取り込まれる可能性を臨床試験前の動物実験で評価しているならば、そのエビデンスを求める。

3.そのようなエビデンスがないならば、遺伝子ワクチンの核酸（人工RNA）から産生されるはずのウイルスのスパイクタンパク質は、血管ない細胞によって、抗原提示（ゴミであるという標識）されるはずである。その場合、リンパ球（CD8）がそれに反応して炎症を引き起こす。このようにスパイクタンパク質を抗原提示した血管内皮細胞にリンパ球（CD8）が反応して炎症を起こす可能性を臨床試験前の動物実験で評価しているならば、そのエビデンスを求める。

4.もしそのようなエビデンスがないのであれば、血管内皮に炎症が起これば、血小板が活性化して全身の血液が凝固するはずである。このように全身の血液が凝固する可能性を臨床試験前の動物実験で評価しているならば、そのエビデンスを求める。

5.もしそのようなエビデンスがないのであれば、血管が閉塞するため、脳、脊髄、心臓などの臓器に虚血性障害が起こるはずである。その場合、血小板や凝固因子が消費されて出血傾向（DICと言います）になって、出血性の脳梗塞なども起こるはずである。このような血管閉塞や出血傾向を引き起こす可能性を臨床試験前の動物実験で評価しているならば、そのエビデンスを求める。

6.新型コロナウイルスは、血小板のACE2受容体に結合して、血小板を過剰興奮させる（これによって、血小板が凝固して消費される）。実際に新型コロナウイルス感染の重症例では、血小板減少が認められる。また、ファイザーの遺伝子ワクチン接種後に血小板減少が認められている（米国の医師の死亡例）。このように血小板が過剰刺激を受けて、出血傾向になる可能性臨床試験前の動物実験で評価しているならば、そのエビデンスを求める。

7.世界中を駆け巡った新型コロナウイルス感染によって、多数の感染関連死亡（これは診断コード詐欺です(^_−)−☆）をもたらしたパンデミックとなった。ワクチンの緊急使用が承認されたときには、すでに大多数が感染していたことと、パンデミックの状況ではなくなったため、新型コロナウイルスは各国政府の緊急の脅威にはなってはいなかったはずである。したがって、欧州医薬品局が３つの遺伝子ワクチンの緊急使用を認めなければならないような緊急事態が実際に存在したというエビデンスを求める。

以上のエビデンスを提供しない限りは、３つの遺伝子ワクチンの緊急承認撤回を求める。これらの質問に回答せずに、現在欧州医薬品局が行っていることは、人体実験であり、ニュルンベルグ綱領違反（in violation of the Nuremberg Code）である。

以上が翻訳と概要です。

この質問状の内容は、リアルサイエンスに基づく回答が必要とされるため、欧州医薬品庁(EMA)は何も回答できないでしょう。　

最近老化兆候の著しいファウチも先日、メキシコのコメディアンの素朴な遺伝子ワクチンへの質問に何一つまともに回答できませんでした。

昨年からお伝えしてきたように、権力者の横暴に対処するには、リアルサイエンスが最大の武器なのです(^_−)−☆。

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『世界一の新型コロナワクチン接種国にパンデミック第二波？？』

新型コロナ遺伝子ワクチン接種率が、イスラエルを抜いて堂々の一位に踊りでた国があります。

先日、ある白人から、家族でさえもフィジカル・ディスタンシングを強要する国家があることを聞いたばかりでした。

その国で、妊婦である妻が買い物をして帰ってきたところを夫が玄関に出迎えて荷物を受け取ったといいます。近所の人が建物の中からその様子を見て、警察に通報したといいます。「フィジカル・ディスタンシングを守っていない」と。

日本やシンガポール以外にも、これほど同調圧力が強い国があったことに驚きましたが、それが南米のチリということを聞いてさらに驚きました。

そのチリは、2021年3月17日の時点で、人口の33%が新型コロナ遺伝子ワクチンを接種したといいます。現在も、接種場所では長蛇の列をなしているといいます。

チリ政府（日本と同じ米国の傀儡政権）は中国のシノバック（Sinovac）から、新型コロナ遺伝子ワクチン6,600万回分を購入しています。さらに、アストラゼネカーオックスフォード、ジョンソン＆ジョンソン、シノバック、カンシノ（CanSino）などの新型コロナ遺伝子ワクチンのフェーズ３の人体実験場として開放している“理想”の国家です。（『Covid-19: Chile joins top five countries in world vaccination league』 BMJ 2021; 372 doi: https://doi.org/10.1136/bmj.n718）。

しかし、そのチリでは、3月に入ってから1日平均5,000人の新規の新型コロナウイルス感染症が発生しているといいます（『『Chile: Alarming rise in COVID cases despite vaccination efforts』 Al Jazeera, 17 Mar 2021』）。

昨年の3月以来の第二波と騒がれるほど、病院もパンク状態であるとしています。

今回のチリにおける新規感染で興味深い点は、44%は首都のサンテイアゴ（Santiago）に集中していること。

そして、比較的若年者が増加している点です。

なぜ3月のこの時期（春分）に感染者が増えるのかは、拙著『ウイルスは存在しない』上巻をご覧ください。

都市は大気汚染が進行していることと、ワクチン接種率が高いこと、そしてこの時期の問題が重なっていることが新規感染者と呼ばれる集団の増大を招いていると推測しています。

先日も、大阪府東大阪市の市立東大阪医療センターの看護師が、新型コロナ遺伝子ワクチンを接種後に感染が確認されています。

なお、PCR陽性だけで新型コロナウイルス感染と診断しているので、もちろん新規感染者というのは、上記のような様々な原因で“免疫抑制”が発生している集団をすべてカウントしているのが実態です（間違っても“人工”新型コロナウイルス感染者だけではありません）。

世界一のワクチン接種率国家が、パンデミック第二波を迎えているというのも“偶然の一致”で済ませるのでしょう (^_−)−☆。

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『南アジアの乳幼児の死亡急増の原因は？』

国連のユニセフ（UN Children's Fund(UNICEF)、国連児童基金）のレポートによると、アフガニスタン、ネパール、バンクラデシュ、インド、パキスタン、スリランカといった南アジアの国での５歳以下の子供の死亡者が22万8千人にのぼっているといいます（『Direct and indirect effects of the COVID-19 pandemic and response in South Asia』 UNICEF, March 2021）。

この死亡者数は、2020年の世界同時多発ロックダウン政策からのものです。

ユニセフは、これを健康・福祉サービス、ゴミ収集などの社会サービス、教育および経済のシャットダウンによるものとしています。ワクチン接種率の低下などもその原因に挙げていますが・・・・・

バングラディシュやネパールなどでは、80%以上の子供が深刻な栄養不良で治療を受けている実態も明らかになっています。

そうです。

ロックダウンによって、経済を含めたあらゆる活動を止められたことで、世界の大半の貧困層を抱え込む南アジアの子供が食べるものがなくなったことで死亡したのです。

５歳以下の子供の新型コロナウイルス感染関連死亡率はほぼゼロということからも、ロックダウン政策は貧困層の子供に最も打撃を与えたといって過言ではないでしょう。

過去記事で、厳しいロックダウン政策をとらなかったスウェーデンに過去と比較して、超過死亡（excess death）は発生していないことをお伝えしました。

最新の世界の87地域の調査でも、自宅隔離（staying at home）によって新型コロナウイルス感染関連の死亡率の低下が認められなかったことが明らかにされています（Sci Rep. 2021; 11: 5313.）。

権力者はもちろんこのことを知っていて、ロックダウンという人体実験（いきなりフェーズ３）を世界全体を舞台にして行って、その効果を測っているのです（UNICEFのデータは、そのためにある）。

ロックダウンこそニュルンベルグ綱領違反の非倫理的人体実験ということを再確認しておきましょう(^_−)−☆。

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『医師はワクチンのことをまったく知らない』

先日、リアルサイエンスをよく勉強されている方から、以下のメッセージを戴きました。

ご本人の了承を得ていますので、転載いたします。

（転載開始）

●●医学部卒の偏差値75の42歳の同級生が　95％の抑制効果があるからワクチン打とうとFacebookに自分の接種記録と一緒に載せている事に　もう無理と思ってしまいます。

私の知り合いの中でズバ抜けて秀才だった彼がリアルサイエンスに気づかないのかとショックです。こうやって　Social Divideを創るのが目的ならもう達成していますね。

彼は米国の大学に公費で研究に行った日本の頭脳エリートのはずなのですが・・・・・・

今の大学の入学試験も　国試もとにかく　知識詰め込みだから何かに疑問を持つ人は　医者になれない構造になっているのですね。　そして　医者の資格がない人には　question させないという二重構造。

（転載終了）

これが現実です。

私はあまり大学の授業を受けませんでしたが、ワクチンの授業などは一度もありませんでした（そもそも医学部にワクチンの授業ができる人材はいない(^_−)−☆）。

免疫学や細菌学などの授業は特に悲惨だった記憶があります。

教授そのものがまったくリアルサイエンスを理解していないのですから、あとは権威を振り回す（特に攻撃型人格）以外にやることがないのは当然です。

これは現在の医学部でも私が学生だった時代と状況は大差ありません。

ワクチンと関わりない小児科や内科以外の医師であれば、さらに卒業したあとも、ワクチンのことなど素人も良いところです。

実際は、小児科でもワクチンのことを勉強している人はほとんどいません。

小児科の医師に、「あなたが接種しようとしているそのワクチンの中に何が入っているか？」と尋ねるだけで十分でしょう。

私自身もなんとなく危険であることがわかっていたので、ワクチン接種を避けていましたが、その原理や歴史的背景が完全に理解できたのは、この10年間のことです。

先日、シンガポール国立大学医学部やハンガリーのセンメル・ワイス医科大学の優秀な医学生に新型コロナウイルス感染症のことを尋ねましたが、周囲の生徒で疑問に思っている人間が皆無であるということを聞いて驚きました。

ましてやワクチンのことなどは何も知る由もありません。

一般に超優秀とされている人間たちが、もっとも認知機能の低下が進行している集団なのです。

高学歴者は「自分は頭がいい」と錯覚しているので、卒業したら勉強することをやめてしまう人が多いのかも知れません（人生は死ぬ瞬間まで学びである）。

今まで見えなかった古い時代の実態が表に出てきたことは、今回のグレート・リセット（新型コロナフェイクパンデミック）の計画の一部でもあります。

医師、弁護士やトレーダーなどはAIよりも劣ることが報告されるようになったように、現在のシステムが大幅に変更されることが決定しています。

高学歴者は、例外なく梯子を外される事態になるでしょう。

権力者たちがかつて創設した学歴や資格といったものが、まったく意味を持たない社会になっていきます（現在でもあまり意味がなくなってきていますが・・・・・）。

私たちは、従来のようにシステムにしがみついていると、一緒に深い海の底に沈んでいくことになります。

知識よりも本当の“知恵”がこれからの最大の武器になっていきます(^_−)−☆。

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『新型コロナ遺伝子ワクチンとインフルエンザウイルスワクチン：どちらが危険か？』

現在、血栓症の問題で各国政府が一時保留にしているアストラゼネカーオックスフォードの新型コロナ遺伝子ワクチン。

南アフリカの変異株には、発症予防効果さえないことが公表されています（N Engl J Med. 2021 Mar 16. doi: 10.1056/NEJMoa2102214）。

その一方で、新型コロナ遺伝子ワクチン後の死亡事例が1,500人を突破して、2,000人まで到達しようとしています。

この３ヶ月の期間にこれほどの死亡者や様々な副作用をもたらすワクチンは過去に存在しているのでしょうか？

米国疾病予防センター（CDC）の公表されているデータ(VAERS database)を用いて、毎年のインフルエンザウイルスワクチン接種後の副作用との比較検討した興味深い記事が掲載されています（『CDC Data Shows COVID-19 Vaccines are Far Deadlier than Regular Influenza Vaccines』 Anthony Colpo, March 15, 2021）。

前年の10月から翌年の3月までのインフルエンザワクチン接種後の死亡者は、2018-2019 のシーズンで22名、2019-2020のシーズンで17名でした。

新型コロナウイルスの遺伝子ワクチンは、2020年12月14日〜2021年3月8日の時点で、すでにワクチン接種後の死亡者は報告されているだけでも、1,637人です。

新型コロナ遺伝子ワクチンについては、インフルエンザウイルスワクチンよりも期間が短く、接種人口も少ない（半分程度）のにも関わらず、ワクチン接種後の死亡者は、2018-2019 のシーズンのインフルワクチンよりも96倍、2019-2020のシーズンの74倍の数です。

副作用の報告数も、新型コロナ遺伝子ワクチンで30,938件、2018-2019 のシーズンのインフルワクチンで7,343件、2019-2020のシーズンのインフルワクチンで6,446 件と、新型コロナ遺伝子ワクチンはインフルワクチンを圧倒しています。

もちろん、『ワクチンの真実』にもお伝えしたように、季節性のインフルエンザウイルスワクチンも危険極まりない代物ですが、それを凌駕する勢いを持っているものが、今回の私たちが直面している遺伝子ワクチンなのです。

すでに危険であると判明しているインフルエンザウイルスワクチンよりも100倍近い死亡者を出している新型コロナ遺伝子ワクチン。

これはビッグファーマや政府当局の見解のように、「ワクチン接種と死亡は偶然の一致（just coincidence）」では済ませられないでしょう。

偶然の一致であれば、毎年のインフルエンザウイルスワクチンと死亡者や副作用の差がつかないはずであることは、良識を働かせば誰でも気が付くはずです(^_−)−☆。

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『stand our ground!：いかなる「医療介入」も拒否できる』

アストラゼネカーオックスフォードの新型コロナ遺伝子ワクチン接種の一時保留は、ドイツ、フランス、スペインまで拡大し、20カ国となりました。

アジアでは、先日のタイに引き続きインドネシアも保留にしています。

日本はどうするのでしょうか？

さて、米国ニューメキシコ州において、強制新型コロナ遺伝子ワクチン接種に対しての最初の訴訟が起こっています（『First case against mandatory vaccination filed in New Mexico: report』 THE HILL, 03/02/21）。

災害や事故による負傷者に対して、救助隊・救急隊・消防隊・警察などを最初に対応する人という意味でファースト・レスポンダー(first responder)と言います。

今回、このファースト・レスポンダーである拘置所のスタッフの一人が、上司や郡（county）の命令で遺伝子ワクチン接種を強要されました。それを拒否すると解雇になると脅しを受けた件を「ニューメキシコ立ち上がれ（NM Stands Up!）」を主催するガーナー弁護士（Ana Garner）が引き受けたのです。

ガーナー弁護士は、「安全性が確かめられていない実験的ワクチンの強制は、人間に対する犯罪であり、ニュルンベルグ綱領（Nuremberg Code）違反である」ことを主張して、最高裁まで係争する計画です。

ガーナーさんのような聡明で力強い弁護士もまだ存在しているのです。

ちなみにニューメキシコ州の地方裁判所では、郡当局や上司は、「解雇をちらつかせた事実はない」と白々しい言い訳をしています。

ビジネスオーナーや職場の管理者がなぜ強気で新型コロナ遺伝子ワクチンを職員に強制するのかというと、CDC（米国疾病予防センター）や雇用機会均等委員会（Equal Employment Opportunity Commission（EEOC））が“強制させることが可能”という判断を下しているからです(『EEOC Says Employers May Mandate COVID-19 Vaccinations - Subject to Limitations』 National Law Review,, January 20, 2021)。

ニュルンベルグ綱領（Nuremberg Code）は、第二次世界大戦後に制定された人間を被験者とする研究に関する一連の倫理原則で、人体実験を厳しく禁じているものです。

現在の新型コロナ遺伝子ワクチン（およびウイルス診断にPCR検査を用いることも(^_−)−☆）は、何度もお伝えしているように、正式な米国医薬品局（FDA）や欧州医薬品局（EMA）の認可が下りているものではなく、「緊急使用許可（Emergency Use Authorization, EUA）」が下りているだけです。

この「緊急使用許可（Emergency Use Authorization, EUA）」というのは、あくまでも緊急事態が発生しているときに有効であって、現在のように新型コロナウイルス感染症が減少している段階では本来は発令できないはずです。

この点も見過ごされています。

今回の新型コロナ遺伝子ワクチンは現段階では、緊急使用であるので、れっきとした人体実験であるということ。つまり、この時点で拒否できるに十分な理由があること。

さらに、現在は緊急使用許可が下りるような緊急事態にはないこと。したがって、「緊急使用許可（Emergency Use Authorization, EUA）」も取り消さないといけないことは当然のことです（何ヶ月も緊急事態のままである事態ことがおかしい）。

本来は、私たちは、人体実験である現行の新型コロナ遺伝子ワクチンに限らずいかなる「医療介入（medical intervention）」も拒否できます。

この当然の権利があることをサイエンスや法の概念を輸入して間もない日本では、ほとんどの一般市民は知らないと思います。

私たちは、権力者や利害関係者から脅迫・反対などを受けても一歩も引く必要がありません。「stand our ground!」　 (^_−)−☆。

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