心身のダイエットパーソナルコーチのパレオドクタ—崎谷です。
穀物、牛乳、ハチミツ、醤油、ビール、ペットフード・・・
そして私たちの尿や母乳からも広く検出されている物質。
それが農薬の「グリホサート（ランドアップ）」です。
このグリホサートがワクチンにも混入していることを米国のNPO（Moms Across America）による独自の調査で発覚したことが2016年に公開されました（Glyphosate in Vaccines Report September 5, 2016）。
それによると、多種類のワクチンから700種類以上のグリホサートを基質とした農薬が検出されました。
例を挙げると・・・・・
肺炎球菌ワクチン、インフルエンザワクチン、破傷風・ジステリアワクチン、B型肝炎ワクチン、MMR（はしか、おたふく、風疹）ワクチンなどです。
とくにMMRワクチンのグリホサート含有量は、他のワクチンの25倍も高かったようです。
そして、そのワクチンに含まれるグリホサートの量は、十分に悪影響を及ぼす濃度より高いのです。
悪影響とは、過去の実験で証明されているラットでの腎臓・肝臓発がん、脳神経障害、エストロゲン作用やヒトの胎盤細胞・精巣細胞の死滅などです（Food Chem Toxicol. 2012 Nov;50(11):4221-31）（Toxicology. 2014 Jun 5;320:34-45）（Toxicol Rep. 2018; 5: 156–163）（Arch Environ Contam Toxicol. 2007 Jul;53(1):126-33）（Toxicol In Vitro. 2018 Oct;52:14-22）。
さらに・・・・・
以前もお伝えしましたが、グリホサートにアジュバントとして入っているヒ素、アルミニウムなどは、相乗作用があるため、グリホサートの量が低くても、その効果（エストロゲン作用など）が大きくなります（Toxicol Rep. 2017 Dec 30;5:156-163）（Int J Environ Res Public Health. 2016 Feb 26;13(3)）。
さらにもっと問題なのが、ワクチンは注射されるということ。
加工食品ではなくワクチンの内容はダイレクトに血管に入って全身循環することです。
つまり、食品のように肝臓でグリホサートがある程度デトックスされずに、そのままの濃度がダイレクトに脳や心臓にダメージを与えるということです。
この結果を受けて、このNPOは米国食品医薬品局（FDA）に全てのワクチンのグリホサート汚染を調査するように求めました。
しかし・・・・・
この結果が一般の医学ジャーナルには掲載されないのを良いことに、規制当局（FDA）は無視・・・・・
いまだに医学研究として、再調査した研究がなされていません（再調査しても公表していない可能性もあります）。
それでは、加工食品のグリホサート汚染は当然としても、どうしてワクチンにグリホサートが汚染する事態になっているのでしょうか？
このNPOのレポートでは、ワクチンに使用する大豆（＆プーファ）やゼラチンなどが、すでにグリホサートで汚染されているからではないかと推測しています。
そして・・・・・
「サイエンスポスト（July 25, 2019）」誌に目を疑うような記事が掲載してありました。
その記事の内容は、ビッグファーマのメルクが、なんとモンサント（バイエル）と提携して、ワクチンにグリフォセートを入れる予定であるという内容。
OMG!
なんでもモンサントのグリフォセートの在庫が余っているので、一石二鳥だとか。
なぜ一石二鳥なのかというと、モンサントのCEO曰く、「グリホサート入りのワクチンの接種によって病気になるので、さらにメルクの薬がさらに売れるから」というのですから、呆れて物が言えません（モンサントのCEOは、グリホサートが危険であることを最も知悉している）。
ちなみにモンサントのCEOの名前（Judas Luciferr）にも驚きました。。。。。。
この記事がエイプリルフールのものではないかと何度か見直すくらいの内容でした（グリホサートのワクチン汚染をマスクするための発言かもしれません）。
拙著『自然治癒はハチミツから』にも詳述しましたが、グリホサートの検出は、このNPOが行った検査（ELISA）では陽性とならない場合があり、さらに詳しい検査を追加することで検出されることがあります。
それを考えると、ワクチンのグリホサート汚染はかなり深刻ではないかと考えられます。
グリオサートのワクチン汚染が意図的なのか、そうでないのかは別としても、一体ワクチンに何が入っているのかを規制当局は調べる義務があります（ちなみに個々の原材料を混ぜても、出来上がった最終産物は違う物質に変化している）。
このような調査は、研究資金は企業が出しませんから、国でやるしかありません。また、私的機関で調査をしても医学ジャーナルが掲載しないので、国がやる他ないのです。
それを怠った時点で、その国は国民が安心して暮らせる場所ではないことだけは言えそうですね。
